近年、CEOという言葉を目にする機会が増えたのではないでしょうか。CEOは企業の経営戦略を策定し、組織全体を統括するといった役割があり、社長や代表取締役、COOとは異なります。
本記事では、CEOと社長・代表取締役との違いや役割、キャリアパスについて解説します。
CEO（最高経営責任者）とは？
CEOとは、取締役会の意思決定を受けたうえで会社の経営方針や戦略を決定し、業務執行を統括する役員のことです。「Chief Executive Officer」の略で、アメリカなどにおける企業の役職であり、「最高経営責任者」と訳されます。
CEOは日本の会社構造にはもともとない役職のため、日本においては法律上の規定も明確な定義も存在しません。企業独自の判断によって導入され、役割や社長との上下関係も企業により異なります。厳密にいえば代表取締役や社長はCEOとは異なりますが、CEOと同様に扱われたり、兼任したりするケースもあります。
CEOと代表取締役・社長の違い
CEOと代表取締役の違いは、法的な位置づけがあるかどうかです。CEOは日本における会社法で定められていないのに対し、代表取締役は定められており、会社を代表する権限と業務の執行権を持っています。共通点は、どちらも取締役会の意思決定に基づいて経営方針を決め、業務執行を統括する役割を担うという点です。
社長もCEOと同様に会社法では定められていません。役割は会社により異なりますが、代表取締役が取引先との契約など社外に対する責任があるのに対し、社長は社内業務を統括するのが一般的です。代表取締役と社長は兼任されることもあります。また、社長は会社につき1名ですが、CEOと代表取締役は複数設置できます。
CEOの役割
CEOは企業の最高経営責任者として、経営理念の策定から実行までを統括する重要な役割です。CEOの主な役割を3つ紹介します。
経営理念や事業戦略の策定
会社の意思決定は取締役会や株主総会が行いますが、決定した内容に基づき具体的な経営理念や事業戦略の策定を行うのはCEOの役割です。組織全体に理念や戦略を浸透させることで、各部門の意思決定や業務活動を統一し、企業の成長に向けた一貫性を確保します。
業務執行の統括
CEOの直下であるCOO（最高執行責任者）も業務執行の役割がありますが、CEOよりも現場に近い立場で管理を行います。CEOは経営者の視点から業務執行を統括し、最終的な責任を負うのが役割です。各部門の業務執行状況を把握し、全体を調整・管理することで、企業戦略の実行を統括します。
ステークホルダーへの説明・情報開示
CEOは、株主や投資家、取引先、社員などのステークホルダーに対して説明や情報開示を行うことも役割の一つです。経営方針や事業戦略の進捗、業績状況などを適切に伝えることで、信頼関係を築き、安定的な経営につなげます。
日本にCEOが導入された経緯
日本にCEOが導入された背景は、グローバル化とコーポレートガバナンス（企業統治）の重要性が高まったからです。日本の企業には、社長や副社長、部長などの役職がありますが、それぞれの役割がはっきりしないことが問題点でした。1990年代のバブル崩壊後、業績不振から抜け出せない企業が増えたことで、CEOをはじめとするアメリカの執行役員制度を取り入れる動きが広まったのです。
アメリカの会社構造を日本の会社に応用するのは、経営方針を策定するCEOと、実務を執行するCOOに役割を分け、透明性が高く責任の所在が明確な経営体制を実現できるようにするためです。海外投資家への信頼性を高め、国際競争力の強化にもなります。現在では、大企業に限らず中小企業にも普及し、日本独自の形で定着しつつあります。
CEOと似ているCxOの役職
CEO以外にもさまざまなCxO（最高〇〇責任者）がいます。どれも日本の会社法では定められていませんが、外資系企業などで使われる役職です。それぞれの役職について解説します。
COO（最高執行責任者）
COOは「Chief Operating Officer」の略で、CEOの直下にある役職です。CEOが策定した経営方針や戦略に基づき、社内業務の運営や管理を行います。COOの下に、CFOやCMOなどが並ぶ構造です。
CFO（最高財務責任者）
CFOは「Chief Financial Officer」の略で、企業の財務全般を統括する役職です。予算作成や資金調達、財務報告、会計などを行い、経営戦略に沿った財務計画の策定と実行を行います。
CTO（最高技術責任者）
CTOは「Chief Technology Officer」の略で、企業の技術戦略や研究開発を統括する役職です。新技術の導入や製品開発の方向性を決定し、技術面から事業の成長を支えます。
CIO（最高情報責任者）
CIOは「Chief Information Officer」の略で、企業の情報運用やIT戦略を統括する役職です。社内のITインフラ整備やデジタル化推進、情報セキュリティの確保を担い、経営戦略に沿った情報活用を行います。
CMO（最高マーケティング責任者）
CMOは「Chief Marketing Officer」の略で、企業のマーケティング戦略を統括する役職です。商品やサービスのブランド戦略、広告、販促活動を企画・管理し、売上や市場シェアの拡大を目指します。
CHRO（最高人財責任者）
CHROは「Chief Human Resources Officer」の略で、経営の視点から企業の人事戦略を統括する役職です。従業員の採用や育成、福利厚生の向上などを通じて組織を構築し、人財が効率的に機能するよう立案・実行を行います。
CEOになるためのキャリアパス
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CEOを目指すには、社内で昇進するケースや、他社から転職やヘッドハンティングで就任するケースなどがあります。CEOになるためのキャリアパスを具体的に見ていきましょう。
社内で昇進する
社内で昇進してCEOになる場合、まず特定の分野で専門性を高め、管理職や部門リーダーとしての経験を積むことが重要です。どの分野での経験が評価されるかは企業によって異なりますが、事業管理部や経営企画部など、経営戦略に直接関わる部署での経験は大きな強みとなります。
また、営業部や開発部、IT部門、マーケティング部など、会社の主力事業に関わる部署での実績や知識も、将来的にCEOとして全社を統括する際に非常に役立ちます。
転職やヘッドハンティングでCEOに就任する
日本では社内昇進のプロセスが一般的ですが、転職やヘッドハンティングなど外部から登用されるケースもあります。特に社内に適切な人材がいない場合や、事業再生を目的とするなどの場合です。近年では、後継者不足や事業承継の課題を理由に、外部から経営者を招くケースが増えています。
転職やヘッドハンティングからCEOを目指す場合、エグゼクティブ転職に強い転職エージェントがおすすめです。ロバート・ハーフのリテインドエグゼクティブサーチは成功率97%で、業界平均の約64%を大きく上回ります。
起業する
自ら起業することで代表取締役となり、CEOを兼任することもできます。ベンチャーやスタートアップで起業する場合、資金面に不安がある場合は、クラウドファンディングなどを活用して資金調達する方法もあります。
CEOの選任・解任のプロセス
CEOは会社法などで明確に規定されている役職ではないため、選任や解任の手続きに法的な定めはありません。そのため、具体的な手続きは各企業の内部規定や取締役会のルールに従って実施されます。CEOの選任・解任のプロセスを紹介します。
CEOの選任方法
CEOは会社法には定められていない職種のため、選任方法も法律上の手続きはなく、社内の規定に沿って取締役会により選出されます。外部機関である任意の指名・報酬委員会から助言を得ることも可能です。
CEOの選任では、まず企業に必要な資質を評価基準として設定し、その基準に沿って社内外から候補者を選び出します。社内候補の場合は過去の業績などを踏まえて、取締役から個人面談により選ばれることが一般的です。最終的に取締役会で候補者の審議を行い、選定理由や期待される役割を具体化した上でCEOを決定します。CEO候補者の評価基準としては、以下のようなものがあります。
経営トップとしての品位
心身の健康状態
環境の変化への柔軟性
課題解決力
グローバル対応力
CEOに求められる資質・スキル
CEOの解任も、内部規定に従って取締役会によって行われ、任意の指名・報酬委員会から助言を受けることもできます。審議や調査により解任が適当かどうかを慎重に判断したうえで、決定します。解任の判断基準としては、以下のようなケースがあります。
業績の継続的な悪化や、設定した目標の未達が続く場合
不祥事や不適切な行動により会社や取引先からの信頼を損なった場合
業務の遂行が困難な健康状態にある場合
会社法上の欠格事由に該当する事態が生じた場合
課題解決力・決断力
企業経営では、想定外の問題や困難な課題に直面することが少なくありません。その際に重要なのが、困難な課題であっても逃げず積極的に取り組む姿勢です。問題を先延ばしにせず、適切なタイミングで対処する姿勢は、組織全体の信頼にもつながります。また、課題に直面した際には、複数の選択肢を比較しながら迅速に判断を下す決断力も必要です。
変化への柔軟な対応力
現代のビジネス環境は技術革新や市場ニーズの変化が激しく、過去の成功体験にとらわれず柔軟に対応する力が必要です。変化に対応できない企業は競争力を失い、成長のチャンスを逃してしまいます。一方で柔軟な対応力を持つ経営者は、外部環境の変化をリスクではなく成長のきっかけと捉え、事業戦略を適切に修正します。
誠実さと信頼性
CEOは経営陣を統括し、会社の方向性を示す立場にあるため、何よりも誠実さと信頼性が欠かせません。どれほど高い専門知識や経営スキルを持っていても、不正な行為や約束を守らない態度を取れば、信頼や支援も失われます。誠実で一貫した姿勢を貫くことで、社内のモチベーションを高め、取引先や投資家からも長期的な信頼を得られます。
胆力と覚悟
経営環境が厳しく、企業価値の向上に向けて難しい選択を迫られる場面は少なくありません。その際に必要なのが、経営者としての覚悟です。たとえ批判や反発を受けても、限界を認めずに果断な決断を下すことで、組織全体が一丸となって取り組むことができます。
戦略的な構想力
CEOには、将来を見据えた大局的な視点が欠かせません。経営環境は常に変化しており、自社がどの方向へ進むべきかを見極める力が求められます。そのうえで、中長期的な成長を描き、全社的に共有できる戦略を構想する必要があります。特にグローバル競争が激化する現代においては、国内にとどまらず世界市場を見据えた構想力が重要です。
実行力
CEOには、策定したビジョンや戦略を現場へ浸透させ、着実に成果へと結びつける実行力が必要です。例えば、リソースの配分や進捗管理、関係部門との調整など、具体的なマネジメント力が欠かせません。また、実行の過程で想定外の課題が生じることも多いため、柔軟に対応しながら計画を修正することも重要です。
イノベーション推進力
CEOには、既存の常識や過去の慣行にとらわれず、新しい発想を取り入れて変革を進めるイノベーション推進力が求められます。未来志向の視座を持ち、組織全体を鼓舞しながらあるべき姿を描き、その実現に向けて改革を推進する姿勢が重要です。
グローバル対応力
グローバル化が進む現代において、CEOには国際市場で戦える力が欠かせません。具体的には、海外拠点や多国籍チームを統率するマネジメント力、異文化を理解し尊重する姿勢、各国の規制や国際的なビジネストレンドに柔軟に対応する力が求められます。グローバル対応力を持つCEOは、現地の人材を活かしながら組織全体の力を引き出し、グローバル展開をスムーズに進められます。
デジタル知識・ITリテラシー
現代のCEOには、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進やAI・データ分析の活用、サイバーセキュリティへの理解など、デジタル技術を経営に取り入れることが不可欠です。テクノロジー戦略を描けるCEOは、新しいビジネスモデルを創出するとともに、組織の効率化や顧客満足度の向上を実現できます。
リスクマネジメント
現代の企業経営では、さまざまなリスクに対応できる力が必要です。情報漏えいやハッキング、個人情報の取り扱い、SNS運営の方針など、日々の業務で直面するリスクに加え、AIやデジタル技術の活用に伴う新たなリスクにも適切に対処することが求められます。CEOはこれらのリスクを把握し、事前に対策を講じると同時に、発生した問題に迅速かつ的確に対応する責任があります。
評価の高いCEOランキング
大企業で評価の高いCEOランキング（2022年）を紹介します。
上位10位はすべてアメリカの大企業のCEOがランクインしており、1位はハブスポットのヤミニ・ランガンでした。
順位
| 会社名
| CEO名
|
1位
| ハブスポット（HubSpot）
| ヤミニ・ランガン（Yamini Rangan）
|
2位
| ワークデイ（Workday）
| チャノ・フェルナンデス（Chano Fernandez）
|
3位
| ADP
| マリア・ブラック（Maria Black）
|
4位
| リングセントラル（RingCentral）
| ヴラッド・シュムニス（Vladimir Shmunis）
|
5位
| マイクロソフト（Microsoft）
| サティア・ナデラ（Satya Nadella）
|
6位
| チェグ（Chegg）
| ネイサン・ショルツ（Nathan Schultz）
|
7位
| ネクストドア（Nextdoor）
| 二ラヴ・トリア（Nirav Tolia）
|
8位
| アドビ（Adobe）
| シャンタヌ・ナラヤン（Shantanu Narayen）
|
9位
| IBM
| アルヴィンド・クリシュナ（Arvind Krishna）
|
10位
| グーグル（Google）
| サンダー・ピチャイ（Sundar Pichai）
|
参考元：Best Company CEOs | Comparably
日本を代表する経営者ランキング（2024年）を紹介します。
順位
| 会社名
| 創業者名
|
1位
| パナソニック
| 松下幸之助
|
2位
| トヨタ自動車
| 豊田喜一郎
|
3位
| ホンダ
| 本田宗一郎
|
4位
| ソフトバンクグループ
| 孫正義
|
5位
| ユニクロ
| 柳井正
|
参考元：ドリームプランニング｜日本を代表する経営者
日本の経営者の平均年収
人事院が発表した「令和5年度 民間企業における役員報酬（給与）調査」によると日本の社長の平均年収は、5,197万円です。
企業規模によって金額は大きく異なり、従業員数が多い大企業ほど年収は高くなる傾向があります。特に「3,000人以上」と「3,000人未満」では平均で約3,000万円以上の差が生じます。
CEOへ転職するためのポイント
CEOへ転職するためのポイントを紹介します。
応募前に徹底した企業・業界リサーチを行う
CEOに転職する際は、応募先企業や業界の状況を徹底的にリサーチすることが重要です。財務状況や過去の経営戦略を経営者の視点で分析することで、自分がどのように貢献できるかを明確にできます。また、業界の動向や成長性を把握することで、企業の立ち位置や競争環境も理解でき、入社後の戦略立案に役立ちます。
求められるスキルや経験を自身のキャリアと照合する
CEOに転職する場合、経営戦略の立案や事業運営能力、組織統率力など、企業ごとに重視する要素は異なります。そのため、事前に正確に把握して自身のキャリアと照合することが重要です。経営層のポジションほど、企業が求めるスキルと自身の経験にギャップがないように準備する必要があります。
経営実績や専門知識を具体的にアピールする
CEOへの転職では、自身の経営実績や専門知識を明確に示すことが求められます。例えば、組織や事業の変革を成功させた経験、海外拠点や多国籍チームを統率した実績、業績改善や新規事業開発での成果などです。
また、売上成長率や市場シェア拡大など具体的な数字や事例を用いることで、説得力を高められます。データやエビデンスを用いてアピールすることは、企業側に自分が即戦力として貢献できることを伝える上で非常に重要です。
企業理念や文化への理解を示す
CEOは業務執行を統括する役割を担いますが、単に指示を出すだけでは不十分です。企業の価値観や行動指針を理解し、それに沿った形で社員を導くことが求められます。こうした姿勢は信頼の獲得につながり、「この人なら自社の文化に沿った経営ができる」と評価されやすくなります。
就任後の目標やビジョンを明確に語る
CEOに転職する際は、就任後にどのような方向性で企業を導くか、具体的な目標やビジョンを示すことが重要です。抽象的な説明では説得力に欠けるため、売上や利益の目標、事業拡大の戦略など自身の経験に基づいた具体的なプランを提示しましょう。
エグゼクティブ転職に強い転職エージェントを利用する
CEOなど経営層への転職では、一般の求人では情報が公開されないことが多いです。エグゼクティブ転職に特化した転職エージェントを活用すると、非公開求人やハイクラス求人の紹介を受けられるほか、履歴書や経歴書のブラッシュアップ、面接対策など転職活動全般のサポートも受けられます。
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よくある質問
CEOに関するよくある質問を紹介します。
CEOと社長はどちらが偉い？
CEOと社長のどちらの地位が高いかは一概には言えず、企業が設定した役割や責任範囲によって異なります。日本企業では社長がCEOを兼任していることが多く、社長とCEOが同等と考えられているところもあります。
CEOを目指すために役立つ勉強や資格は？
CEOになるためには、特定の資格が必須というわけではありません。しかし、経営判断や組織運営に関わる知識を体系的に学んでおくことが重要です。例えば、経営学や会計・財務の知識を身につけることで、事業戦略や資金管理に役立ちます。また、MBA（経営学修士）を取得すれば、経営全般の理解を深められます。
CEOを外部から採用するには？
CEOを外部から採用する場合、多くの企業はエグゼクティブサーチ（ヘッドハンティング）を活用します。専門の転職エージェントや人材紹介会社を通じ、経営実績や業界知識を持つ候補者を見つけることが一般的です。採用の際には、スキルや経験だけでなく、企業文化への適合性や取締役会との信頼関係を構築できるかどうかも重要な判断基準になります。
ロバート・ハーフでは、専任のサーチコンサルタントが一貫したサポート体制で採用を支援し、豊富なデータベースを活用したエグゼクティブ人材とのマッチングを得意としています。
関連記事：エグゼクティブサーチとは？採用の流れや注意点、費用などの基本を解説
まとめ
レジュメを提出して相談する
CEOとは最高経営責任者とも呼ばれ、組織の方向性を決め、業務執行を統括する役職のことです。課題解決力や実行力、グローバル対応力など様々なスキルを求められます。社内昇進だけでなく、転職や起業によってCEOを目指すことも可能です。CEOのような経営層への転職には、エグゼクティブサーチを活用すると一般には公開されていない求人やハイクラス求人にアクセスでき、専門的なサポートも受けられます。
ロバート・ハーフは、外資系・日系グローバル企業への転職支援に特化した転職エージェントです。外資系企業への転職を検討されている方は、ぜひご利用ください。
■アドバイザー
アンドリュー・サイパス ｜ エグゼクティブサーチ マネージングディレクター
人事、財務・会計、テクノロジー、セールス、マーケティング、オペレーション分野で、国内外のVPや経営幹部クラスの紹介実績を持つ。11年以上にわたるリテインサーチ経験を活かし、機密性の高いマーケットマッピングから変革を担うリーダーの紹介まで、採用における重要課題に対応。企業のストーリーやビジョンを深く理解し、候補者に丁寧に伝えるアプローチを行っている。
