契約社員の働き方について、「正社員と何が違うのか」「自分に合っているのか」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。契約社員は働き方に柔軟性があり、専門性を活かせるため、自分のキャリアやライフスタイルに合わせて選びやすいといえます。
本記事では、10年以上のリクルーティング実績を持つスペシャリストであるRachel Nguyenさんにインタビューを実施しました。契約社員と正社員・派遣社員の違いやメリット・デメリット、注意点まで現場の視点を交えながらわかりやすく解説します。
【アドバイザー】
契約社員とは？
契約社員とは、あらかじめ契約期間が定められた「有期労働契約」で働く社員です。正社員のように期間の定めがない雇用とは異なり、一定期間ごとに契約更新を行う前提で働きます。
法律上、「契約社員」という名称そのものに明確な定義はありません。つまり、「契約社員」という言葉は会社ごとの呼称であり、「嘱託社員」「期間社員」などと呼ばれることもあります。
有期労働契約には契約期間の上限が設けられており、原則として、1回の契約期間は最長3年です。ただし、例外として専門性の高い業務に従事する場合や、満60歳以上の労働者については、最長5年まで契約期間を設定できるケースもあります。
契約社員の需要が増加している背景
契約社員は近年、より身近な働き方になってきています。
大きな要因は、企業の人手不足の深刻化です。少子高齢化による労働人口の減少に加え、IT・テクノロジーやグローバル分野の拡大によって、即戦力人材のニーズが高まっていますが、必要なスキルを持つ人材の獲得は困難を極めています。その点、契約社員の場合はプロジェクト単位で確保できるため、柔軟に人員調整ができる手段として活用が進んでいます。
一方で求職者側の価値観も変化しています。これまでは同じ会社で長く働くことが一般的とされていましたが、現在はスキルアップやキャリア形成を目的に転職を重ねる考え方が広がっています。特に若い世代では、働き方の柔軟性やワークライフバランスを重視し、雇用形態にこだわらず仕事を選ぶケースも増えています。
関連記事：転職市場の最新動向【2026年】人材需要や採用市場、今後の見通し
有期労働契約が多い職種
有期労働契約で働く人は、特定の職種に偏りが見られます。厚生労働省の調査を見ると、割合が高いのは「事務的な仕事」「サービスの仕事」「専門的・技術的な仕事」などの分野です。
中でも事務的な仕事では全体の3割以上を占めており、契約ベースの働き方をする人が多い職種といえます。また、サービス職や販売職も、働く時間や期間を調整しながら働く場合、選択肢に入りやすい仕事です。
一方で、「専門的・技術的な仕事」が一定数あることも見逃せません。ITや会計、人事などの分野では、スキルや経験を活かしながら、契約ベースで働くケースも見られます。
現在の職業
| 割合
|
事務的な仕事
| 33.7％
|
サービスの仕事
| 20.2％
|
専門的・技術的な仕事
| 14.3％
|
販売の仕事
| 9.1％
|
生産工程の仕事
| 6.3％
|
運搬・清掃・包装などの仕事
| 5.4％
|
管理的な仕事
| 4.0％
|
その他の仕事
| 3.5％
|
輸送・機械運転の仕事
| 1.6％
|
保安の仕事
| 0.5％
|
建設・採掘の仕事
| 0.4％
|
参考元：厚生労働省｜令和３年有期労働契約に関する実態調査（個人調査）
契約社員と正社員の違い
契約社員と正社員の違いには、雇用期間や業務内容、給与・福利厚生などさまざまなものがあります。自分に合った働き方を見つけるためにも、それぞれの特徴を押さえておきましょう。
| 契約社員
| 正社員
|
雇用主
| 企業と直接契約
| 企業と直接契約
|
雇用期間
| 有期契約（原則最長3年）
| 無期契約
|
業務内容
| 契約で定められた範囲が中心
| 幅広い業務を担当することが多い
|
勤務先
| 原則転勤なし
| 異動・転勤の可能性あり
|
給与・賞与
| 給与は時給制や月給制が多い、賞与は限定的なケースが多い
| 一般的に賞与があり、月給制が多い
|
有給休暇
| 法律に基づき付与される
| 法律に基づき付与される
|
社会保険
| 条件を満たせば加入
| 原則加入
|
昇進・昇給
| 限定的なケースが多い
| 昇進・昇給の機会あり
|
福利厚生
| 企業による
| 企業による
|
キャリアパス
| 専門性を活かす働き方が中心
| 管理職などキャリアの幅が広い
|
契約更新
| 更新の有無あり
| 更新の概念なし
|
契約社員は、雇用期間や業務範囲があらかじめ決まっている分、昇進の機会は限定的で、福利厚生も適用されないことがあります。一方で、条件を満たせば、有給休暇や社会保険については基本的に正社員と大きな違いはありません。
契約社員と派遣社員の違い
契約社員と派遣社員はどちらも期間を定めて働くケースが多いですが、働き方や契約の仕組みには大きな違いがあります。それぞれの特徴を見ていきましょう。
| 契約社員
| 派遣社員
|
雇用主
| 勤務先の企業と直接契約
| 派遣会社と雇用契約
|
雇用期間
| 有期契約（原則最長3年）
| 派遣期間ごとに異なる
|
指揮命令
| 勤務先企業から受ける
| 派遣先企業から受ける
|
勤務先
| 契約した企業
| 派遣先企業
|
給与の支払元
| 企業から支給される
| 派遣会社から支給される
|
契約社員は、特定の企業でスキルや経験を活かして働くスタイルです。一方で派遣社員は、さまざまな職場で経験を積みながら働き、派遣会社からのサポートも受けられます。
このような働き方の方向性の違いを踏まえ、専門性を深めたいのか、幅広い経験を積みたいのかを考えながら、自分に合った働き方を選ぶと良いでしょう。
関連記事：派遣社員と契約社員の違いとは？メリットやキャリア事例を紹介
契約社員とパート・アルバイトの違い
契約社員とパート・アルバイトは、どちらも有期雇用で働くケースが多いものの、働き方や求められる役割には違いがあります。主な違いは以下の通りです。
| 契約社員
| パート・アルバイト
|
雇用主
| 企業と直接契約
| 企業と直接契約
|
雇用期間
| 有期契約（原則最長3年）
| 有期契約
|
勤務時間
| フルタイムに近いことが多い
| 短時間勤務が多い
|
業務内容
| 責任ある業務を任されることが多い
| 補助的な業務が中心
|
給与形態
| 月給制が多い
| 時給制が多い
|
社会保険
| 条件を満たせば加入
| 労働時間により異なる
|
契約社員はフルタイムに近い働き方で、一定の責任や役割を担うケースが多いのに対し、パート・アルバイトは勤務時間の柔軟さを重視した働き方です。働く時間や責任の範囲、収入の安定性などに違いがあるため、自分の生活スタイルや目的に合った働き方を選びましょう。
契約社員と業務委託（フリーランス）の違い
契約社員と業務委託（フリーランス）は、どちらも柔軟な働き方として比較されることがありますが、契約の仕組みや働き方には大きな違いがあります。主な違いを見ていきましょう。
| 契約社員
| 業務委託（フリーランス）
|
契約形態
| 雇用契約
| 業務委託契約
|
雇用主
| 企業と直接契約
| 雇用関係なし（対等な取引）
|
指揮命令
| 企業から受ける
| 原則受けない
|
勤務時間
| 企業のルールに従う
| 自由に設定できる
|
報酬
| 給与として支払われる
| 報酬として支払われる
|
社会保険
| 条件を満たせば加入
| 自分で手続き・加入
|
契約社員は企業に雇用される働き方のため、勤務時間や仕事の進め方には一定のルールがあります。一方、業務委託は独立した事業者で企業と雇用関係を結ばないので、働き方の自由度が高く、自分でスケジュールや仕事の進め方を調整できます。
ただし、収入や契約は成果次第で、社会保険は自己加入です。安定性や自由度などを考慮し、自分に合った働き方を考えてみましょう。
契約社員の契約期間
契約社員として働くことを検討する場合、契約期間について気になる方は多いのではないでしょうか。期間の長さや、更新はあるのかなど、契約期間に関する基本的なルールを紹介します。
3年ルールとは？
契約社員の契約期間には上限があり、労働基準法第14条では、原則として1回の契約は最長3年とされています。長期にわたる有期契約により、不安定な雇用状態が続くことを避けるためのルールです。
ただし、すべてのケースで3年までと決まっているわけではありません。一定の条件を満たす場合には、例外として最長5年まで契約できるケースもあります。
具体的には、次のような場合です。
高度な専門知識やスキルを持ち、その専門性を活かした業務に就く場合満60歳以上の場合
5年ルール（無期転換ルール）とは？
契約社員として働き続ける場合に知っておきたいのが「5年ルール」です。これは、同じ会社で契約更新を重ね、通算の契約期間が5年を超えたときに適用されます。
一定の条件を満たしたうえで本人が申し出を行うと、契約期間の定めがない働き方へ切り替えることが可能です。これを無期転換ルール（労働契約法第18条）といいます。
ただし、ここで注意しておきたいのは、「無期契約＝正社員」ではないことです。あくまで契約期間がなくなるだけで、給与や業務内容などの条件はそのままになるケースもあります。
契約更新・雇い止めの制限
雇い止めとは、契約期間が満了したタイミングで更新されず、そのまま契約が終了することを指します。有期契約は原則として期間満了で終了しますが、一定の条件を満たす場合には、事前の予告が必要とされています。
具体的には、契約が3回以上更新されている場合や、1年を超える契約をしている場合などは、少なくとも30日前までに雇い止めの予告を行う必要があります。
また、有期契約の運用にあたっては、長期間働いている労働者に配慮することも求められています。具体的には、契約期間をできるだけ長く設定するよう努めることなどが挙げられます。長く働いている人ほど、急に契約が終了すると生活への影響が大きくなるためです。
契約社員は期間で区切られる働き方ではありますが、更新や終了には一定のルールがあります。トラブルを避けるためにも、事前に確認しておきましょう。
契約社員のメリット
契約社員という働き方には、雇用期間の制約がある一方で、正社員にはないメリットも多くあります。契約社員として働くメリットについて見ていきましょう。
柔軟な働き方ができる
契約社員は、契約期間や業務内容があらかじめ決まっている分、働き方の見通しを立てられるといえます。転勤や異動が少ないケースも多く、その場合は自分のライフスタイルに合わせて働けます。また、「この期間だけ働きたい」「特定の業務に集中したい」といった希望に合わせて仕事を選べるのもメリットです。
管理職の責任やプレッシャーがない
契約社員は、あらかじめ担当する業務や役割が決まっていることが多く、管理職としての責任を求められるケースは多くありません。正社員であれば管理職としてキャリアアップを目指せる一方で、マネジメントやリーダーシップといった責任を担う場面も増えていきます。
契約社員の場合は、こうした評価や昇進に伴うプレッシャーが少なく、自分の業務に集中しやすいという特徴があります。キャリアアップを急ぐよりも、目の前の業務にしっかり向き合いたい・ワークライフバランスを重視したいという場合に適した働き方といえるでしょう。
専門性を活かしやすい
契約社員は、主にあらかじめ決められた業務だけを担います。そのため、自分のスキルや経験を活かし、得意分野に集中しながら働けることがメリットです。特定のスキルや経験が評価されて契約につながるケースもあり、働きぶりや実績によっては正社員への道が開けることもあります。
多様な経験が積める
契約社員は、契約期間ごとに職場や業務が変わることもあり、その場合はさまざまな環境で経験を積めます。企業ごとに仕事の進め方や考え方が異なるため、業務ごとに新しい気づきや学びを得られるでしょう。
また、たとえ似た業務であっても、一緒に働くメンバーが変われば、価値観やコミュニケーションの取り方など、得られる経験や知識も少しずつ変化します。こうした経験の積み重ねが、自分の引き出しを増やしていくことにもつながります。
専門職の場合｜正社員より報酬が高くなるケースもある
専門職の契約社員の場合、条件によっては正社員と同等、あるいはそれ以上の報酬が提示されるケースがあります。特に、即戦力として成果を出している場合や、希少性の高いスキルを持っている場合は、その専門性が高く評価されるでしょう。
また、契約内容と同様に、残業などの超過分についても支給条件が明確なことが多く、働いた分が報酬に反映されやすいのも特徴です。
契約社員のデメリット
契約社員にはメリットがある一方で、デメリットがないわけではありません。契約社員として働く際に知っておきたいポイントを見ていきましょう。
雇用期間に制約がある
契約社員は、あらかじめ契約期間が決められているため、長期的に同じ職場で働き続けられるとは限りません。契約が満了した時点で更新されない場合もあり、その際は、次の仕事を見つける必要があります。
更新が前提となっているケースもありますが、必ず継続できるわけではないため、将来の見通しを立てにくいと感じたり、同じ環境で働き続けられないことを不安に感じたりするかもしれません。その一方で、契約期間が区切られているからこそ、働き方を見直すきっかけになるという側面もあります。
収入が変動しやすい
契約が更新されない場合は次の仕事を探す必要があり、その間は収入が途切れる可能性もあります。また、契約する企業によって賞与の有無や働く期間、条件が異なるため、収入が変動しやすいこともデメリットです。そのため、安定した収入を重視する場合は、慎重な判断が必要といえるでしょう。
昇進・昇格の機会が少ない
契約社員は、担当する業務や役割があらかじめ決まっていることが多く、正社員と比べて昇進や昇格の機会が限られます。そのため、成果を出しても役職やポジションが変わることは稀で、評価の実感を得にくいと感じる方もいるでしょう。
こうした状況が続くと、人によってはモチベーションの低下につながることもあります。役職を上げながらキャリアアップしていきたい方は、正社員登用を目指すといった選択も視野に入れておくと良いでしょう。
契約社員として転職する
契約社員として働く方法の一つが、求人に応募して転職するケースです。求人サイトや転職エージェントを通じて、自分の希望に合ったポジションを探します。
契約社員の求人は、特定の業務やプロジェクトに対応するための募集が多く、スキルや経験が求められるケースも少なくありません。そのため、自分の強みやこれまでの経験をまとめておくと、自分に向いた仕事を見つけやすくなります。
現職の会社で契約社員になる
現職の会社で契約社員になる場合は、雇用形態を変更できるかどうかを事前に確認しておく必要があります。すべての企業で契約社員を雇用しているわけではないため、制度の有無や条件についてはあらかじめ聞いておきましょう。また、変更後は契約内容も変わるため、併せて確認しておくことが大切です。
正社員やアルバイトとして働いている中で、契約社員へ切り替える人もいます。すでに職場の環境や業務内容を理解しているため、大きな環境変化がなく働き方を変えられる点がメリットです。
契約社員としての働き方・キャリア
契約社員は、雇用期間が決まっているため、あらかじめ自分のキャリアやライフスタイルについて考えておく必要があります。契約社員としての期間をうまく活用すれば、その後のキャリアにもつながっていくでしょう。契約社員としての働き方やキャリアの考え方について紹介します。
スキルアップのための活用
契約社員としての期間は、スキルアップやキャリア形成の手段として活用されることもあります。一定の期間で区切られているからこそ、次のステップを見据えて経験を積むことも可能です。
例えば、契約社員として実績を積みながら正社員登用を目指したり、転職につなげたりするケースもあります。また、特定のプロジェクトに参加して、専門スキルや実務経験を積み、市場価値を高めていくことも考えられます。
働き方の柔軟性を重視
契約社員は、働く期間や業務内容があらかじめ決まっているため、自分のライフスタイルに合わせた働き方ができるともいえます。例えば、「数年後に留学を予定しているため、それまでの期間だけ働きたい」といったように、将来の予定に合わせて働くこともできます。
また、企業や契約内容によっては、残業がほとんどないケースもあり、仕事とプライベートのバランスを取りやすいのも魅力です。自分の時間を大切にしながら働きたい方に向いた働き方といえます。
ワンポイントアドバイス：自分に合った働き方を見極めることが大切
正社員として働く場合は、昇進やキャリアアップの機会がある一方で、マネジメントや人材育成といった責任が求められることもあります。
そのため、専門分野でのスキルアップや成果に集中したい方にとっては、契約ベースやプロジェクト単位での働き方のほうが合っているケースもあります。実際に、こうした働き方を選びながら、長年にわたって専門性を高め、キャリアを築いている方も少なくありません。
大切なのは、どの働き方が良いかを一般論で判断するのではなく、「キャリアで何を達成したいのか」「長期的な目標は何なのか」を明確にすることです。その軸がはっきりすると、選択肢も自然と見えてきます。
契約社員として働く場合の注意点
契約社員として働く場合は、契約内容を理解しておくことが不可欠です。働き始めてからのギャップを防ぐためにも、更新の条件や勤務先のルールなどを前もって把握しておく必要があります。契約社員として働く場合の注意点を見ていきましょう。
契約内容を確認する
契約社員として働く場合、労働条件通知書にどのような内容が記載されているかは必ず確認しておきましょう。契約期間や業務内容、勤務時間、給与などは、法律上、明示することが義務付けられています。
また、「更新上限の有無」「無期転換の申込機会」「無期転換後の労働条件」などについても把握しておく必要があります。有期契約で働くうえで、将来の働き方に関わる重要な内容だからです。
記載されている内容によっては、長く働き続けることが難しいケースや、無期契約に切り替わった後の条件が変わる場合もあります。契約書や通知書を受け取った際は、こうしたことも含めてしっかり確認しておきましょう。
勤務先の就業規則や制度に従う
契約社員であっても、働く以上は勤務先の就業規則や社内ルールに従う必要があります。勤務時間や休暇の取り扱い、評価制度などは企業ごとに異なるため、事前に確認しておくと安心です。
また、正社員とは適用される制度が一部異なる場合もあります。例えば、福利厚生や手当の範囲が限定されている場合もあるため、自分に適用される内容を把握しておくことが大切です。
契約更新されない場合がある
契約社員は、あらかじめ雇用期間が決められているため、契約満了のタイミングで更新されないこともあります。更新が続くケースもありますが、必ずしも同じ職場で働き続けられるとは限りません。
そのため、更新を前提にするのではなく、更新の有無やタイミングについてはあらかじめ確認しておくと安心です。また、契約更新されない可能性も踏まえ、意識して転職に活かせるスキルを磨いたり経験を積んだりしておきましょう。
長期的なキャリアプランを計画する
契約社員として働く場合は、目の前の業務だけでなく、今後どのように働いていきたいかも併せて考えておくことが大切です。契約期間が区切られているため、次のステップについて考えておかないと、気づいたときに選択肢が限られてしまうこともあります。
「このまま契約を更新していくのか」「正社員を目指すのか」「別の働き方に進むのか」などを考え、自分なりの方向性を持ちましょう。また、そのキャリアプランを実現するために、契約期間の中で何をするのか、どのように過ごすのかを意識しておくことも必要です。
正社員を目指す場合は登用制度や採用状況を確認しておく
将来的に正社員として働きたいと考えている場合は、契約社員からの登用制度があるかどうかを事前に確認しておきましょう。企業によっては、一定期間の勤務や評価をもとに正社員へ切り替える制度を設けています。
ただし、制度があっても必ず登用されるわけではなく、タイミングやポジションの空き状況に左右されます。そのため、「登用制度があるか」だけでなく、実際にどの程度実績があるのかといったことも併せて確認しておくと安心です。
契約ベースの転職やキャリアをご検討の方へ｜ロバート・ハーフに相談してみませんか？
最近は働き方の選択肢が広がっているため、「自分に合った選択が分からない」と感じる方も多いのではないでしょうか。そのようなときは、専門のコンサルタントに相談しながら、自分の経験や希望に合ったキャリアを見つけていくという方法もあります。客観的な視点を取り入れると、新たな選択肢に気づけることも少なくありません。
契約・派遣・業務委託まで幅広い求人や雇用形態を提案
ロバート・ハーフでは、一つの働き方に限らず、さまざまな雇用形態のポジションを取り扱っています。キャリアの方向性やライフスタイルに合わせて、複数の選択肢を比較しながら検討できるのが特徴です。
例えば、「一定期間は柔軟に働きたい」「専門性を活かせる環境で経験を積みたい」といった希望があれば、それに合った働き方を提案していきます。働き方やキャリアの正解は一つではありません。幅広い選択肢の中から、ご自身に合った働き方を一緒に探していきましょう。
経験豊富な専門コンサルタントがキャリアと転職をサポート
ロバート・ハーフでは、分野ごとに専門チームを設けており、それぞれの領域に精通したコンサルタントがキャリアの相談に応じます。チームには、リクルーティングだけでなく、監査や人事などさまざまなバックグラウンドを持つメンバーが在籍しており、中には公認会計士の資格を持つ者もいます。そうした経験をもとに、市場の動きや企業ニーズを踏まえた提案が可能です。
特に、専門性の高い職種や経験をお持ちの方ほど、「自分に合うポジションが見つからない」と感じることもあるかと思います。そのような場合でも、これまでの経験や希望を丁寧に聞きながらプロフェッショナル人材向けのポジションを紹介しています。
長期的なキャリアプランの検討
ロバート・ハーフでは、直近の転職だけでなく、その先のキャリアまで見据えたサポートを行っています。これまでの経験や専門性を踏まえながら、「この先どのようなキャリアを築いていきたいのか」といった部分も含めて、一緒に方向性を考えていきます。
また、ロバート・ハーフのサービスは、短期的なプロジェクトやポジションの紹介にとどまりません。その経験が今後どのように活かせるかという視点で提案を行い、積み重ねていく経験がキャリアにつながるよう、次の選択を意識したサポートを提供しています。
働き方や雇用条件の相談・交渉
ロバート・ハーフでは、報酬や働き方、雇用期間といった内容についても相談しながら進められます。働き方や条件について、「企業に直接は聞きにくい」と感じる場面もあるかもしれません。希望条件や気になることがある場合には、コンサルタントが間に入り、企業側への確認や調整を行います。そのため、条件面で不安を残さずに、自分の希望に近い形で働けるでしょう。
グループ内コンサルティングファームの案件も紹介可能
転職サポートの流れ
ロバート・ハーフのグループ内には、プロティビティというコンサルティングファームがあります。この連携により、希望者にはプロティビティが手がけるプロジェクトに関わる機会が紹介されることもあります。企業の課題解決など、コンサルティング業務関連の経験を得られるのは大きなメリットといえるでしょう。
よくある質問
契約社員に関するよくある質問を紹介します。
契約期間を更新してもらうためのコツは？
契約期間の更新につながるかどうかは、まずは目の前の業務でしっかりと成果を出せているかが大きなポイントです。任されたプロジェクトの中で期待されている役割を果たし、着実に成果を出していくことで、契約の延長や次のプロジェクトにつながります。
ロバート・ハーフでは、サポートの際にプロジェクトの期間や条件に透明性を持たせることを重視しています。これにより、プロジェクトの終了時期や次の仕事を検討するタイミング、報酬の目安や決定基準などを事前に把握できます。また、契約終了が決まった場合は、次のプロジェクトを見つけるサポートを行っており、できるだけ空白の期間が生まれないように支援しています。
契約社員の求人を選ぶコツは？
求人を選ぶ際は、できるだけ多くの情報を集めることが大切です。募集要項だけで判断するのではなく、ミスマッチを防ぐためにも、実際の業務内容や職場の雰囲気、求められる役割なども含めて確認しましょう。
特に、採用プロセスに関わっているコンサルタントに相談すると、求人票だけでは分からない情報を得られます。企業とのやり取りを通じて得た情報をもとに、働き方や職場環境について具体的に教えてもらえるため、判断材料を増やせます。
契約社員は副業できる？
契約社員でも、副業が可能なケースは多くあります。ただし、すべての企業で自由に認められているわけではありません。副業を検討する際は、就業規則や契約内容を確認しましょう。
企業によっては、副業が禁止されている場合や、事前申請が必要なケースもあります。また、本業に支障が出ないことを条件としたり、競業行為を防ぐために制限が設けられていることもあるため注意が必要です。
副業を考えている場合は、あらかじめ就業規則や契約内容を確認し、不明点があれば事前に相談することをおすすめします。
契約社員は契約期間中に退職できる？
契約社員は企業と有期労働契約を結んでいるため、原則として契約期間の途中での退職はできません。基本的には、契約で定められた期間満了まで働くことが前提とされています。
ただし、例外として、やむを得ない理由がある場合には途中での退職が認められるケースもあります（民法628条）。例えば、健康上の問題や家庭の事情など、本人が継続して働くことが難しい状況にある場合です。
まとめ
契約社員の働き方は、スキルアップやキャリア形成の手段として選ばれることもあれば、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方として選択されることもあります。大切なのは、自分がどのように働きたいのか、どのようなキャリアを目指すのかを明確にすることです。
ロバート・ハーフは、外資系・日系グローバル企業への転職支援に特化した転職エージェントです。専門性の高いコンサルタントが、あなたの状況や希望に合わせて丁寧にサポートします。まずは一度、お気軽に相談してみてください。
【アドバイザー】
Rachel Nguyen｜ プラクティスマネージャー
APAC地域にて10年以上のリクルーティング実績を持つスペシャリスト。
2019年よりロバート・ハーフ・ジャパンに参画し、現在はマネジメント・リソーシーズ部門のリーダーとして高スキルなコンサルタントと企業を繋ぐ架け橋となっている。
スピード感のある対応と市場への深い洞察力に定評があり、APAC全域で数々の最優秀賞を受賞。
特にコントラクト（業務委託・派遣）市場における知見が深く、柔軟な人材戦略を求める企業や、キャリアアップを目指すプロフェッショナルの双方から高い信頼を得ている。
