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外資系企業に向いてる人の特徴とは?外資系と日系企業の違いを解説

キャリアアドバイス 転職ガイド 記事
目次
  • 外資系企業とは?
  • 外資系企業と日系企業の違いとは?
  • 外資系企業に向いてる人の特徴
  • 外資系企業に転職するためには?
「外資系企業」というと、成果主義で年収が高く、社員の国籍や働き方も人それぞれ。そんな印象をお持ちではありませんか?仕事や職場に対する考え方が多様化している昨今、これまで日系企業でしか働いたことがなかったけれど、転職先に外資系企業も検討したいと望んでいる人も多いのではないでしょうか。 一方で、2022年にビズメイツ株式会社が行った調査によると、日系企業会社員の87.3%が「外資系企業で働くことにハードルがある(「非常にそう感じる」32.1%、「ややそう感じる」55.3%)」と回答しています。その理由としてトップだったのが「英語力の不足(83.3%)」で「特化した知識やスキルがない(55.6%)」、「外国籍人材とのコミュニケーションが不足(42.2%)」が続きました。 そのようなことを踏まえ、今回は、日系企業との違いを分析し、外資系企業に向いている人の特徴について解説します。
「外資系企業」という言葉を耳にすることは多いですが、実は明確な定義はありません。一般的には企業の経営方針などが海外企業(日本国外の法人または個人)によって決められている会社を「外資系企業」と呼んで差支えありませんが、ここでは経済産業省の「外資系企業動向調査(2020年調査)」の定義をご紹介します。 外国投資家が株式または持ち分の3分の1以上を保有している企業 外国投資家が株式または持ち分の3分の1以上を保有しており、国内法人が出資する企業 「株主または持ち分の3分の1以上の保有」なので、外国出資100%(純外資会社)もあれば、日系企業と共同出資(合弁会社)もあります。また、外国企業が買収また資本提携した企業(外資導入会社)もあり、それぞれの沿革によって企業文化や求められる語学レベル、業務スキルにも違いが生まれます。
外資系企業は日系企業と比べて、一般的に以下のような傾向があるといわれています。 即戦力が求められる 時代は変わりつつありますが、日本では圧倒的に新卒採用が重視され、ジョブローテーションを繰り返しながら会社側が時間をかけて人材を戦力化する企業文化が特徴的です。それに対し、外資系企業においては即戦力となる人材が重宝される傾向にあるため、即戦力のある中途採用に力を入れている企業が多いです。 スペシャリストとしてのキャリア形成 日系企業では新卒から幅広い業務を経験させ、ゼネラリストとしてキャリア形成を促すのが一般的です。多くのことをまんべんなくこなせる人材が好まれるのに対し、外資系企業では特定の分野に秀でたスペシャリストが求められます。 近年、日本でも雇用形態を職務内容や勤務地を限定しない「メンバーシップ型雇用」から、業務範囲や勤務場所、勤務時間などの条件を明確化した「ジョブ型雇用」を導入する企業も増えていますが、外資系企業はもともと適材適所の実現により採用ミスマッチを防ぎ、専門性の高い人材を獲得するための雇用システムを導入しています。 そのため、入社後は業務を通して自分の専門領域における能力を磨き、スペシャリストとしてキャリアアップしていくことが期待されます。 関連記事:「ジョブ型人事制度」とは?人事戦略や採用活動への影響を探る 評価が成果主義 多くの方が外資系企業=成果主義というイメージを持っているかもしれません。即戦力と専門性を求める外資系企業の評価制度では、必然的に年功序列ではなく成果主義を重んじることが多いのは事実でしょう。若くてもやる気と専門性がある人は外資系企業に向いてるといえます。そのため、年齢や就業年数に関係なく成果をベースに評価されることを好む人には、キャリアップがしやすい環境といえるでしょう。 グローバルな環境 外資系企業には外国籍の社員が多数在籍しています。そのため、多種多様な価値観や文化が存在する環境で働くことになります。会社にもよりますが、社内公用語が英語となる会社が多くありますが、日本の支社で働く場合は英語を母語としない従業員も多数いるので、求められる英語力には、部署やポジションによって幅があります。 さまざまなバックグランドやカルチャーを持つ仲間たちとコミュニケーションをとり、同じ方向を向いて仕事を進めていくことが求められるので、語学力に加えてコミュニケーション能力がものをいう職場といえるでしょう。 ワークバランスを重視した働き方 外資系企業で働く人の多くは、ワークライフバランスを大切にする人が多いことも特徴的です。プライベートや家族を優先する人も多いため、日系企業に比べると職場の人間関係がフラットでドライだと感じるかもしれません。仕事は仕事、プライベートはプライベートとし、メリハリをつけて自分の時間を楽しむという組織風土は、業務時間外での関係性づくりも大切にする日系企業とは異なる点のひとつです。
以下のような特徴を備えている人は外資系企業に向いています。 主体的に行動する 外資系企業で活躍している人材の特徴として、自身のキャリアアップや市場価値の向上を目指して自ら積極的に行動する人があげられます。日系企業ではどんな人材でもパフォーマンスを最大化するための工夫が組織的になされていることが多いですが、外資系企業では一人ひとりに大きな裁量が与えられ、その枠内で自発的に仕事を開拓し、主体的に物事を進めていくことが求められます。 目的に向かって自ら意思決定し、自分が動くことで周りを巻き込み、成果を出すために努力する。チームをまとめる能力とは別の意味でリーダーシップを発揮できる人は、外資系企業で大いに活躍できるでしょう。 関連記事:マネジメント​​・​​リーダーシップに関する記事 自己アピールがきちんとできる 成果主義が強い外資系企業では、自己の成果をいかに周りに認めてもらうかが成功のカギとなります。日系企業では上司や同僚と連携し、組織的に成果を上げていくことが求められます。そのような現場では、全体的な効率や生産性が重視されるため、個々人の意見やパフォーマンスを主張することはあまり歓迎されません。 一方で、外資系企業が注目するのは一人ひとりがどれだけ成果を上げているかであり、自分の仕事における見解やスタンス、工夫や努力をはっきりと言語化し、周りに伝えることが求められます。成果を過剰に大きく見せる必要はありませんが、上司や同僚に対して自分の成果を知ってもらうことは必要です。自己アピールが得意な人は、外資系企業での適性があるといえるでしょう。 英語力とコミュニケーション力を磨いている 多くの外資系企業では英語が公用語となります。そのため、自分の意見をきちんと説明し、他者に理解してもらえるレベルの英語力が必然的に求められます。専門用語の多さよりも、大切なのはシンプルな英語でも論理的に分かりやすく相手に情報を伝えられるかどうかです。 また、相手の英語を理解し、伝えたい内容やその意図を汲み取る力も非常に重要です。語学力だけではなく、身振り手振りも交えて意思疎通を図るコミュニケーション力がある人は、英語を母語としない多種多様な国籍の上司や同僚であっても問題なく対話ができるでしょう。 専門性を高めていきたい 自分の専門領域を持っており、スキルや経験値を高めていきたい人は、外資系企業が向いているといえるでしょう。スペシャリストとしての即戦力や実力が重視される職場では、その領域での専門知識および業務スキルの向上が求められます。特定の分野において自分の能力を伸ばしていきたい人は、外資系企業での能力開発およびキャリア形成に向いてる人材といえるでしょう。 柔軟な対応力がある 外資系企業では海外の本社からの経営判断や意向が支社の事業方針に多大な影響を及ぼすケースが多々あります。それまでの前提や日本国内の担当者間で持っている共通認識を超えた対応が求められることもあるでしょう。そんなときでも、状況を多角的にとらえ、既存のやり方や前例にとらわれず、柔軟に方向性や業務の進め方を変えられる人は、経営陣の意思決定スピードが速い外資系企業では特に重宝される人材といえるでしょう。
外資系企業への就職を検討しているなら、事前の情報収集は必須です。また、企業風土や働いている人の特徴をつかみ、自分の特性やキャリア意向にマッチしている企業を探してみましょう。そのためには、まずは外資系企業における求人を強みとした転職エージェントに相談してみるのがよいでしょう。 また、外資系企業においてはLinkedInがネットワーク構築やキャリア開拓のツールとして普及しています。まだアカウントをお持ちでない場合は、まず自身のLinkedInアカウントを作成し、プロフィールを充実させておきましょう。そうすると、企業側からもあなたにリーチしやすくなります。 関連記事:LinkedInとは?活用方法やプロフィールの書き方を徹底解説  
外資系企業と日系企業では、組織文化や重視する価値観などで異なる点が多くあります。また、外資系企業で働くということは、日本に限定されないあらゆる可能性が拡がると同時に、競合人材も多数いる状況で成果を出す必要があるということです。大切なのは、自分の強みや弱み、適性を見極めて、キャリアプランや意向に合った働き方を実現できる場所を見つけることです。そして、後悔のない転職をするためにも、まずは経験豊富な外資系転職エージェントに転職活動をサポートしてもらいながら、気になる外資系企業についての情報を集めていきましょう。 ロバート・ハーフでは、外資系企業における求人を多数扱っております。外資系企業への転職をお考えの方、キャリア相談をご希望の方は、まずは履歴書を提出して、お気軽にご相談ください。