外資系企業とは、資本のすべて、もしくは一部が外国資本で成り立っている企業を指します。仕事は社員個人の裁量に任せることが多く、成果主義が徹底されているのが特徴です。日系企業と働き方や評価基準が異なるため、違いを理解しておくことが重要です。
本記事では、外資系企業の特徴やメリット、人気の業界・代表企業一覧を紹介します。
外資系企業とは？定義や種類
外資系企業とは、日本に設立された企業のうち、外国資本が一定の割合を占めている企業のことです。明確な定義は存在しませんが、経済産業省が外国出資比率3分の1超の企業を外資系として調査していたことがあり、一つの目安となります。海外企業が100％出資して設立した日本法人、日系企業と外国企業の共同出資による合弁会社、さらに買収や資本提携した企業などが外資系企業に当てはまります。
外資100％の子会社（日本法人）
外国企業が日本市場に進出する際に多いのが、出資比率100％の子会社です。本社は外国にあり、完全な外資の下で日本法人として事業を展開するため、経営方針や企業文化は本社の影響を強く受けます。
外国企業と日系企業の共同出資企業
共同出資企業は、外国企業と日本企業が共同で資本を出し合う形態の企業です。出資比率によって経営権が割り振られるため、場合によっては経営方針が日系寄りになることもあります。外資企業と日系企業の強みを組み合わせたビジネスモデルを展開できるのが大きな特徴です。
外国企業によって買収・資本提携された企業
もともと日本企業として活動していた会社が、外国企業の買収（M＆A）や資本提携によって外資系になるケースもあります。経営方針が日系から外資系に変わるため、社内環境が大きく変化します。
外資系企業の特徴
外資系企業では、成果主義や裁量権が大きいなどの特徴があります。外資系企業の特徴を具体的に紹介します。
徹底した成果主義
外資系企業は、年齢や勤続年数に関係なく、個人の成果や実績に基づいて評価される成果主義です。そのため、入社してすぐにでも実力を示せば、高収入を得ることもできます。一方で、成果を上げなければ給与にも大きく響き、退職を決断することにもなりかねません。労働時間ではなく目標達成が評価の対象になるため、限られた時間やリソースで最大の成果を出す効率性も重視されます。
即戦力と専門性が求められる
外資系企業では入社後の研修が少なく、社員を育てていくというよりも、これまでの経験やスキルを活かし即戦力として成果を出すことが期待されます。そのため、社員一人ひとりに明確な職務（ジョブ）を与えるジョブ型雇用が多く、入社時にはジョブディスクリプション（職務記述書）が提示されます。職務が明確なため、基本的に他職種への異動はありません。
年収が高い傾向がある
外資系企業の給与は、基本給とインセンティブから成り立っています。基本給は日系企業と大きな差はありませんが、インセンティブで個人差が出るのが特徴です。インセンティブは基本給と同額程度のこともあり、成果を上げればかなりの収入が見込めます。インセンティブの代わりに、自社株が割安で提供されるストックオプションという制度を取り入れている企業もあります。
関連記事：外資系企業の年収は高い？業界・職種・役職・年齢別の給料を解説
個人の裁量が大きい
外資系企業では、担当する業務や責任範囲が社員ごとに明確に定められており、どのように業務を進めるかは個人の裁量に委ねられます。効率的に成果を上げられる働き方を自ら判断する必要がある一方、自分の強みや専門性を存分に発揮しながら働ける点が魅力です。
外資系企業と日系企業の違い
最新の給与水準を見る
外資系企業と日系企業の違いを見ていきます。
外資系企業と日系企業の大きな違いは、外資系は個人の成果や自主性を重視するのに対し、日系は会社が社員を守り育てていくという考えがあることです。こうした価値観の差が、評価方法や働き方、福利厚生などに影響しています。
項目
| 外資系企業
| 日系企業
|
企業文化
| 成果主義で結果が重視される
| 年齢・勤続年数を考慮して評価される
|
働き方
| 自主性・自立性を重視し、上司からの細かい指示は少ない。休みが取りやすい
| チームワーク重視し、上司や先輩からの指示に従って行動する。周りに合わせながら休みを取る
|
人材採用・育成
| 即戦力採用が基本で学歴やスペシャリストを求める。研修制度は少ない
| 新卒一括採用が中心で総合職としてジェネラリストを育成する。研修やOJTが充実
|
評価基準
| 成果主義で実績が影響する
| 年齢や勤続年数が影響する
|
給与体系
| 基本給（年俸制）＋インセンティブ
| 基本給（月給制）＋ボーナス
|
福利厚生
| 福利厚生は最低限
| さまざまな福利厚生制度が整備されている
|
退職金制度
| 退職金制度がない企業が多い
| 退職金制度がある
|
外資系企業で働くメリット・デメリット
外資系企業で働くメリット・デメリットについて具体的に紹介します。
メリット1. スピード感がある
外資系企業では、現場の判断が優先されるケースが多く、上司の指示や長い承認プロセスを待たずに行動へ移せます。そのため、新しいプロジェクトやビジネスが素早くスタートでき、反対に試してうまくいかないときはすぐに見切りをつけるといったスタンスが一般的です。人事権は上司が持っているため、人事の見直しも人事部を通さずにできます。
メリット2. グローバルな環境で働ける
外資系企業のメリットのひとつは、多国籍なメンバーと協働できることです。社内には異なる国籍や文化を背景に持つ社員が在籍しており、語学力や異文化理解を自然と磨くことが可能です。海外出張や海外赴任のチャンスも多く、グローバルな環境でキャリアを築けます。
メリット3. ワークライフバランスが尊重されている
外資系企業では、効率的に業務を進め、勤務時間内に仕事を完了させることが重要です。成果を出すことに重点が置かれているために働き方の自由度が高く、リモートワークやフレックスタイム制度を導入している企業が多く、有休消化もしやすいです。ワークライフバランスを大切にしながら働けます。
メリット4. 風通しが良く、フラットな人間関係
外資系企業では、年齢や社歴に関係なく個人の裁量に委ねることが多いため、意見を述べやすい組織風土が特徴です。ミーティングやプロジェクトで自分の意見を積極的に発言することは、評価にもつながります。同じ目標に向かって突き進むことが重視されており、社員とは親密というよりドライな関係ともいえるでしょう。
デメリット1. 成果主義のプレッシャーがある
外資系企業には、「UP or OUT（昇進か、さもなくば退職）」という考え方があります。成果を出せば昇進や給与アップにつながりますが、出せなければ自分の居場所がなくなる可能性もあります。常に高いパフォーマンスを求められ、プレッシャーとの戦いになります。
デメリット2. 手厚い研修制度がない場合がある
外資系企業では、即戦力としての活躍が求められ、入社後に研修で育成される文化はほとんどありません。そのため、スキルや知識を常に自分でアップデートする必要があります。日々の業務をこなしながらのスキルアップには、自己管理力も必要です。
デメリット3. 環境の変化が激しい
外資系企業はプロジェクトベースでビジネスが動くため事業判断がすぐ変わることが多く、環境の変化が激しいこともデメリットのひとつです。キャリアアップやスキル向上、もしくは成果を残せなかったことによる転職も頻繁にあるため、人材の流動性も高くなります。時間をかけてひとつの仕事や人間関係を深めていきたい人にとっては、厳しい環境といえるでしょう。
外資系企業で人気のある業界と代表的な企業一覧
外資系企業で人気のある業界と代表的な企業、仕事内容などを紹介します。代表的な企業一覧では、「株式会社」や「合同会社」は省略しています。
1. 外資系コンサルティングファーム
外資系コンサルティングファームは、企業の経営課題や事業戦略に対して専門的な助言や提案を行う企業です。プロジェクトごとに分析対象が変わるため、クライアントの業種や課題に応じた柔軟な対応力やスピード感が求められます。
関連記事：外資系コンサルとは？主要企業や年収、仕事内容、向いてる人を解説
外資コンサルの仕事内容
外資コンサルの主な職種と仕事内容は、以下の通りです。
アナリスト（リサーチャー）
外資系コンサルの初期ポジションで、プロジェクトに必要な市場調査や競合分析、統計データの収集・整理を行う。
コンサルタント（アソシエイト）
中堅クラスの実務担当者。アナリストが作成した資料に基づいて課題の抽出や分析をし、クライアントとの打ち合わせで改善策を提案する。
マネージャー（プロジェクトマネージャー）
チームを統括し、プロジェクト全体の進行や品質、リスク管理を担当するポジション。クライアントとの関係構築や部下の指導、職場環境の改善を担当する。
パートナー（プリンシパル）
新規クライアントの開拓や既存クライアントの関係維持、ファームの戦略立案など幅広い業務を担当する。
外資コンサルの代表的な企業
外資コンサルの代表的な企業は、以下の通りです。
ボストン コンサルティング グループ
マッキンゼー・アンド・カンパニー
ベイン・アンド・カンパニー
アクセンチュア
デロイト トーマツ コンサルティング
PwCコンサルティング
KPMGコンサルティング
EYトランザクション・アドバイザリー・サービス
2. 外資系IT企業
外資系IT企業は、クラウドサービスやAI、デジタルインフラなど先端技術を活用し、クライアント企業の業務効率化や課題解決を支援する企業です。海外で開発されたIT製品やサービスを、国内向けに調整・提供する業務が中心となります。
関連記事：外資系IT企業とは？代表企業や仕事内容、年収、転職する方法を解説
外資ITの仕事内容
外資ITの主な職種と仕事内容は、以下の通りです。
システムエンジニア
クライアントの要件をもとにインフラやシステムの設計をしたり、課題を特定して解決策を提案したりする。
Webエンジニア
WebサイトやWebアプリケーションの設計・開発・運用・保守を担当し、フロントエンド・バックエンド両方に関わる。
プロジェクトマネージャー
ITプロジェクトの計画立案から進行管理、予算管理、納期までを統括する。
ITコンサルタント
課題分析や最適なソリューション提案、業務フロー改善、導入計画立案など、企業のIT戦略やシステム導入を支援する。システムエンジニアよりも提案業務に重点が置かれている。
営業・セールス
自社ソリューションの有効性を説明し、IT製品やサービスの提案・販売を担当する。
カスタマーサクセス・カスタマーサポート
IT製品導入後の支援を行う。カスタマーサクセスは契約継続や活用促進の提案、カスタマーサポートはクライアントからの問い合わせ対応を担う。
外資コンサルの代表的な企業
外資ITの代表的な企業は、以下の通りです。
Microsoft Japan（日本マイクロソフト）
Cisco Systems G.K.（シスコシステムズ）
Apple Japan（アップルジャパン）
HPE Japan（日本ヒューレット・パッカード）
IBM Consulting（IBMコンサルティング）
TCS（日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ）
Google Japan（グーグル）
Amazon.co.jp（アマゾンジャパン）
外資系金融の仕事内容
外資系金融の投資銀行の主な職種と仕事内容は、以下の通りです。
IBD部門
企業向けにM&Aや資金調達のアドバイスを行う。
マーケット部門
機関投資家向けに株式や債券などの金融商品を営業販売する。
アセット・マネジメント部門
クライアントから預かった資産を運用して増やす。
リサーチ部門
市況や業界動向、金融商品、為替の動向などを調査・分析し、レポートにまとめる。他部門での活動に活かされる。
外資系金融の代表的な企業
外資系金融の代表的な企業は、以下の通りです。
J.P.モルガン
バンク・オブ・アメリカ
ゴールドマン・サックス
クレディ・スイス証券
バークレイズ証券
プルデンシャル・ファイナンシャル
チューリッヒ生命保険
Mastercard®
4. 外資系メーカー
外資系メーカーは、自社で開発した製品を扱う企業です。製品の分野は、自動車や電子機器、医薬品、化学製品、食品・飲料など幅広いです。製品開発は海外で行われることが多く、日本での外資系メーカーでは国内向けにカスタマイズすることが求められます。
外資系メーカーの仕事内容
外資系メーカーの主な職種と仕事内容は、以下の通りです。
営業
クライアント企業や販売代理店に対して製品やサービスを提案・販売し、契約交渉や納期調整を行う。
経理
財務諸表の作成、予算管理、資金調達、会計処理などを担当する。
マーケティング
製品を国内で認知向上させるための戦略立案、広告・販促活動を行う。
研究開発・技術職
国内向け製品の開発と、そのための調査・分析。
人事
労務管理、研修計画の立案・実施、社員の評価制度運用などを担当する。
外資メーカーの代表的な企業
外資メーカーの代表的な企業は、以下の通りです。
P&G（プロクター・アンド・ギャンブル）
ネスレ日本
コカ・コーラ ボトラーズジャパン
J＆J（ジョンソン・エンド・ジョンソン）
ユニリーバ・ジャパン／ユニリーバ・ジャパン・サービス
Philips Japan（フィリップス・ジャパン）
シーメンス
ルイ・ヴィトン ジャパン
外資系企業で働きたい人へプロからのアドバイス
外資系企業への就職や転職を考えている方に向けて、ロバート・ハーフのスタッフがプロの視点から役立つポイントを紹介します。
論理的思考力はグローバル環境での強み
外資系企業では、上司からの指示に従うのではなく、自分で課題を見つけ行動する業務スタイルです。チームに自分のアイディアを伝える際には、なぜその方法が有用なのかを論理的に説明する力が求められます。分析ツールなどを活用し、数値を用いると説得力が出るでしょう。外資系企業は成果主義です。再現性のある戦略をデータから導き出せることは、かなりの強みとなります。
ITセールス
シニア プラクティス ディレクター 畠山 世理菜
外資系で成功するのは“挑戦を楽しめる人”
外資系企業では、世界レベルでのテクノロジー環境の変化に対応するため、スピード感と柔軟性が求められます。特にコンサルティング領域では、日本市場に精通しつつもグローバルな視点で提案できる人材が高く評価されます。日々の業務では、変化を恐れず挑戦を楽しむマインドセットを持つことが、キャリアの差を生むポイントです。
エンタープライズテクノロジー＆コンサルティング
シニアタレントディレクター 神田 育海
成果を伝える力がキャリアの武器になる
外資系企業で選考やキャリア形成の差が生まれるのは、自分の専門性や成果をアピールできるどうかです。控えめな姿勢よりも、事実に基づいたうえで自分が提供できる価値を明確に伝えることが重視されます。過去のプロジェクトでの成果を定量的に説明したり、チームでの役割を言語化できると、採用の段階だけでなく昇進にも役立ちます。
サイバーセキュリティ
リクルーティングディレクター 濱田 奈央人
外資系企業で求められるスキル
外資系企業で求められるスキルについて、具体的に見ていきましょう。
ビジネスレベルの英語力
外資系企業で必要な英語レベルは、職種や役職によって変わりますが、ビジネスレベルの英語力があるのが望ましいです。日本国内のクライアントと接するときは日本語のみで問題ありませんが、多国籍メンバーと戦略を練るなど社内で英語が必要な場合も多いです。また、国内向けに製品をローカライズする際にも、英文の製品説明書などを理解する必要があります。他にも会議での発言や資料作成、クライアント対応など、英語力があれば仕事の幅が広がり、昇格にもつながるでしょう。
関連記事：外資系企業で必要な英語力は？業界・職種別の目安、転職対策を解説
専門分野での知見とスキル
外資系企業に転職の際は即戦力として採用されることが多く、専門分野での深い知見と実践的なスキルが重要です。実務経験が足りない場合は、関連する経験がないか見直してみたり、実践力を証明できる資格を活用したりするとよいでしょう。企業によって求められるスキルは異なるため、求人の条件と自分のスキルをよく照らし合せることがポイントです。
論理的思考（ロジカルシンキング）
外資系企業では、クライアントへの提案業務が発生することもあります。なぜこの提案をしたか説得力を持たせるには、論理的な説明が必要です。調査や分析結果を視覚的にわかりやすくまとめ、段階的に説明しましょう。論理的思考は、社内チームとのやり取りにも活かせます。自分の思い込みを捨てることが、新たなアイディアを生むでしょう。
コミュニケーション能力
外資系企業は数字がモノを言う世界ではありますが、やはり人の力は大きく、クライアントと信頼関係を築くためには熱意を伝えるコミュニケーション力も欠かせません。日本国内のクライアントと接することもあるため、日本企業における根回しなどのコミュニケーション習慣を知っておくことも大切です。また、社内でも国籍や文化の異なるメンバーと関わり、相手の立場や状況を理解する姿勢が求められます。
主体的・積極的に行動できる
外資系企業では、自分で考えて行動する力が非常に重視されます。上司から細かい指示を待つのではなく、自ら課題を見つけて解決策を考え、実行に移せる人は評価されやすいです。また、変化の速い環境でも柔軟に対応し、自ら学び続けられる姿勢も求められます。
キャリアアップ志向が強い
外資系企業は成果に基づきキャリアアップできます。仕事を続けてさえいれば昇格できる年功序列制は採用されていないため、自ら成功をつかみとろうとする人に向いています。また、福利厚生は少ないものの、英会話レッスンの学費や資格取得支援制度は整っていることが多いです。自己管理ができ、計画的にキャリアを描ける人には適した環境でしょう。
外資系企業に転職する方法とポイント
外資系企業への転職を目指す場合、日系企業とは異なる選考基準や評価軸を理解しておくことが重要です。外資系企業への転職を成功させるために押さえておきたい方法とポイントを解説します。
自分の専門性や実績のアピールポイントを見直す
外資系企業では、即戦力として採用されることが一般的です。また、成果主義をとっているため、過去にどのような実績を築いたのかは大きなアピールポイントとなります。これまでに関わった業務を見直し、自身の強みを整理しておきましょう。
面接でアピールする際には、結論ファーストで話すことが重要です。最初に自分は何ができるのかを明確に示し、そのうえで具体例を挙げながら根拠を示します。数字や STARメソッド（Situation：状況、Task：課題、Action：行動、Result：成果） を活用しながら説明すると、論理的でわかりやすい自己アピールが可能になります。
英語の履歴書・職務経歴書を改善する
英文履歴書は、書類選考に通過するための重要なものです。日本語の履歴書と異なり決まったフォーマットはなく、自身の経歴の強みが出せる書き方を選ぶことが大切です。スキルを箇条書きにしたり、要点をまとめたりするなど、見やすさにも工夫することで資料をまとめるスキルも同時に示すことができます。
関連記事：英文履歴書（英文レジュメ・CV）とは？書き方をテンプレート付きで紹介
外資系企業に強い転職エージェントに相談する
転職のご相談はこちら
外資系企業への転職を目指すなら、外資系やグローバル企業に特化した転職エージェントに相談するのがおすすめです。一般的な転職サイトでは公開されない非公開求人を多く保有しており、自分のスキルや志向に合った企業を紹介してもらえます。他にも、キャリアアドバイスや履歴書の添削、英語面接の対策、入社条件の交渉など、転職活動全般において手厚いサポートを受けられます。
外資系企業についてのよくある質問
外資系企業についてのよくある質問に回答します。
英語力がなくても外資系に転職できますか？
ポジションによっては英語をあまり使わない業務もあるため、必ずしもすべての外資系企業で高い英語力が求められるわけではありません。例えば、日本国内のクライアント対応やバックオフィスの仕事では、日本語だけで完結するケースもあります。
ただし、英語力が高いほど選べるポジションやキャリアの幅は広がります。他の候補者と比べられる際にも語学力は判断基準となり得るため、転職活動と並行して英語のスキルを磨いておくのがおすすめです。
外資系企業は働きやすい？
外資系企業は業務量が多いこともありますが、働きやすい環境も整っています。業務は個人の裁量に任されているため、リモートワークやフレックス制度が導入されている企業も多く、有給休暇も他の人を気にせず取れるのが特徴です。中には1か月間の長期休暇を取る社員もいます。日系企業より福利厚生が少なめではありますが、ワークライフバランスがとれた環境といえるでしょう。
外資系企業の年収が高いのはなぜですか？
外資系企業の給与水準が高いのは、成果主義をベースにした報酬制度が一般的だからです。実績を出せば年収が大きく上がり、結果に応じてインセンティブや株が支給されることもあります。日系企業に比べて関わるプロジェクトの規模が大きく責任が伴う分、待遇に反映されているといえます。
外資系企業は残業が少ないですか？忙しいですか？
外資系企業は効率を重視する文化が根付いており、残業は推奨されてはいません。しかし、プロジェクトが大規模なうえ成果主義であるため、結果を出そうと社員自らが残業することで、一時的に長時間労働となるケースもあります。
外資系企業は解雇されるリスクがありますか？
外資系企業は日本に設立されており、日本の労働基準法が適用されます。そのため、日系企業と同様に簡単には解雇できません。外資系は解雇されやすいイメージがあるのは、転職が多いことが理由として考えられます。キャリアアップするために転職することは、外資系企業においてめずらしいことではありません。また、成果が出せない社員に対して退職推奨が出されることもあります。企業側からの一方的な解雇とは異なり、労働者側に退職するかどうかの選択権があるのが特徴です。
外資系企業では海外出張や海外赴任のチャンスが多いですか？
ポジションによりますが、海外出張や海外赴任の機会があるケースも少なくありません。語学力や専門スキルに加えて、異文化への柔軟な対応力を持つ人ほど、チャンスをつかめる傾向にあります。まずは日本国内で成果を出すことが重要です。企業によっては海外での勤務経験を重視してキャリアパスを設計する場合もあるため、応募時に仕事内容や職種ごとの特徴を確認しておきましょう。
外資系企業に転職する際に年収交渉はできますか？
外資系企業では、年収交渉は一般的に行われています。自分のスキルや経験、市場価値を客観的に伝えることで、条件が改善されるケースも少なくありません。過去の実績を具体的な数字で示し、希望額の根拠を明確にすることが大切です。また、直接交渉が難しい場合は、外資系企業に強い転職エージェントを通じて調整してもらう方法も有効です。
日系企業から外資系企業に転職する際の注意点は？
日系企業と外資系企業では、文化や働き方に大きな違いがあります。外資系では、自ら課題を見つけて解決に動く主体性や、謙虚になりすぎずに、成果や実績を積極的にアピールすることも大切です。また、成果に対してはシビアな評価が行われるため、日頃から実績を数字で示せるように準備しておくことが必要です。環境の変化に柔軟に対応し、アイディアを実行に移すことが、転職後の成功につながります。
まとめ
転職のご相談はこちら
外資系企業は、業種や職種ごとに求められるスキルは異なりますが、論理的思考やコミュニケーション能力が重要です。徹底した成果主義であるため、主体的・積極的に行動できる人に向いています。
転職するためには企業研究の他、英文履歴書や英語面接の対策も欠かせません。効率よく進めるには、外資系企業に強い転職エージェントの活用がおすすめです。
ロバート・ハーフは、外資系・日系グローバル企業への転職支援に特化した転職エージェンです。外資系企業への転職を検討されている方は、ぜひご利用ください。
■アドバイザー
安西 力哉 ｜ ビジネスリレーションシップマネージャー
約5年間の投資銀行での実務経験を経て、金融領域に特化したリクルーターとしてキャリアを築き、現在はロバート・ハーフのストラテジックアカウントチームに所属。人材業界で7年以上の経験を有し、クライアントと社内チームの橋渡し役として、採用課題のヒアリングから最適な人材ソリューションの提案までを一貫して担っている。
人生の半分をカリフォルニア、半分を日本で過ごした経験から、日英のバイリンガルとして両文化を深く理解し、国内外のクライアントの多様なニーズに応える、きめ細やかなサービスを提供している。
日本語、英語、どちらでもお気軽にご連絡ください。
